親日度や訪日意向比率、比が連続首位に
日本製品イメージは「ハイテク」等：電通調査
2018/05/06
電通（本社：東京都港区）は、日本の文化や強みを生かした商品やサービスを海外展開する「クールジャパン」関連事業の一環として、2018年1～2月に20カ国・地域で「ジャパンブランド調査2018」を実施した。
20カ国・地域とは、中国（グループA＝北京、上海、広州、グループB＝深セン、天津、重慶、蘇州、武漢、成都、杭州、大連、西安、青島）、香港、台湾、韓国、インド、シンガポール、タイ、インドネシア、マレーシア、ベトナム、フィリピン、オーストラリア、アメリカ、カナダ、ブラジル、イギリス、フランス、ドイツ、イタリア、ロシアである。
全社横断プロジェクト「チーム・クールジャパン」が実施した本調査は、2011年から対象エリアやサンプル数、設問項目を追加しながら継続的に行っているもので、親日度（日本に対する好意度）や訪日旅行意向、訪問地域とその理由、日本および日本産品に対する興味・関心やイメージなどに関する詳細データと知見の収集を目的としている。今回はインバウンド需要に対応すべく質問項目を加えると同時に、各国・地域のサンプル数も増やしてバージョンアップした。
経年で集計している調査として、「日本のことが好きな国・地域」はフィリピン、タイ、ベトナム、台湾が同率1位。以下、5位マレーシア、6位香港、7位インドとシンガポール、9位インドネシアとアジア諸国が続き、10位にイタリアがランクされている。前年は、フィリピン、タイ、ベトナムが同率1位であり、2016年は1位タイ、2位ベトナム、3位フィリピンであった。
訪日意向に関しては、前回に引き続きフィリピンが1位となった。2位が香港、3位がタイ、4位がベトナム、5位が台湾と、前年同様に日本に対する好意度と連動する結果となった。また、訪日旅行スタイルでは、「SNS映えするフォトスポットをまわる」が2年連続でランクインし、フォトジェニックやインスタ映えといったトレンドがスコアにも表れた。
日本製品のイメージトップ3は「ハイテク」（50.3%）、「信頼できる」（43.6%）、「高性能」（43.3%）。前年に引き続き、韓国製や中国製と比較すると良いイメージが圧倒的に高い。ちなみに、韓国製品に対するイメージにおいて「ハイテク」は26.5%、「信頼できる」は22.5%で、日本製品の約半分にとどまっている。しかし、「オシャレな」、「人気がある」では日本製品は韓国製品が拮抗、さらに「人気がある」では中国製とも僅差という結果になった（18年4月27日の株式会社電通ニュースリリースより）。
20カ国・地域とは、中国（グループA＝北京、上海、広州、グループB＝深セン、天津、重慶、蘇州、武漢、成都、杭州、大連、西安、青島）、香港、台湾、韓国、インド、シンガポール、タイ、インドネシア、マレーシア、ベトナム、フィリピン、オーストラリア、アメリカ、カナダ、ブラジル、イギリス、フランス、ドイツ、イタリア、ロシアである。
全社横断プロジェクト「チーム・クールジャパン」が実施した本調査は、2011年から対象エリアやサンプル数、設問項目を追加しながら継続的に行っているもので、親日度（日本に対する好意度）や訪日旅行意向、訪問地域とその理由、日本および日本産品に対する興味・関心やイメージなどに関する詳細データと知見の収集を目的としている。今回はインバウンド需要に対応すべく質問項目を加えると同時に、各国・地域のサンプル数も増やしてバージョンアップした。
経年で集計している調査として、「日本のことが好きな国・地域」はフィリピン、タイ、ベトナム、台湾が同率1位。以下、5位マレーシア、6位香港、7位インドとシンガポール、9位インドネシアとアジア諸国が続き、10位にイタリアがランクされている。前年は、フィリピン、タイ、ベトナムが同率1位であり、2016年は1位タイ、2位ベトナム、3位フィリピンであった。
訪日意向に関しては、前回に引き続きフィリピンが1位となった。2位が香港、3位がタイ、4位がベトナム、5位が台湾と、前年同様に日本に対する好意度と連動する結果となった。また、訪日旅行スタイルでは、「SNS映えするフォトスポットをまわる」が2年連続でランクインし、フォトジェニックやインスタ映えといったトレンドがスコアにも表れた。
日本製品のイメージトップ3は「ハイテク」（50.3%）、「信頼できる」（43.6%）、「高性能」（43.3%）。前年に引き続き、韓国製や中国製と比較すると良いイメージが圧倒的に高い。ちなみに、韓国製品に対するイメージにおいて「ハイテク」は26.5%、「信頼できる」は22.5%で、日本製品の約半分にとどまっている。しかし、「オシャレな」、「人気がある」では日本製品は韓国製品が拮抗、さらに「人気がある」では中国製とも僅差という結果になった（18年4月27日の株式会社電通ニュースリリースより）。
