＜セブ・パシフィックが日本支社、札幌線就航も視野に＞
2018/05/16
フィリピン最大の航空会社であるセブ航空（CEB、ブランド名：セブ・パシフィック航空）は、アジア太平洋地域における事業の拡大戦略の一環として、2018年5月16日に正式に日本支社を開設、日本市場におけるプレゼンスを高めていく方針である。
CEBは、アジア有数の格安航空会社（LCC）でもある。現在、フィリピン国内線37路線と、アジア、オーストラリア、中東、および 米国への国際線26路線を提供していて、日本からは、フィリピン国内で有数の行楽地である島々をは じめ、マニラやセブを経由して東南アジア、グアム、オーストラリアといった都市へ簡単にアクセスできる。
CEB日本支社は、日本における事業活動やビジネス取引の拠点となる。団体 予約サービス、航空券販売、顧客サポートなどといった企業間における取引（B2B）や一般消費者と の取引（B2C）を通常業務として行いながら、日本でのマーケティング戦略とプロモーション活動も推 進していく。
日本支社長には松本知彦氏が就任。松本氏は、旅行 業界および航空業界において25年以上の経験を持つベテランで、カタール航空の国際貨物部門マネジ ャーや日本支社長を歴任したほか、最近ではタイガーエア台湾の日本地区支配人を務めた。
CEBは、日本就航開始から10年目を迎え、日本⇔フィリピン間で週70便を運航 している。マニラ⇔成田・大阪・名古屋・福岡間、そしてセブ⇔成田間でサービスを提供しており、 エアバス A330 機と A320 機を利用している。CEBの所有する機体の平均年数は5年未満であり、世界でも最も新しい機体を使用する航空会社のひとつである。現在の全65機の構成は、4 機が現行型のA321ceo、36機のA320、8機のA330、８機のATR 72-500、および 9機のATR 72-600 から成っている。2018年から 2022年の間に、さらに3機のA321ceo、32機のA321neo、7 機のATR 72-600 の受領を予定している。
CEBの貨物部門バイスプレジデントである、アレックス・レイエス氏は、「2017年には、フィリピン⇔日本間において 43万５千人以上がCEBを利用した。しかし、日本人旅行者の全体数と比べると、まだ成長する余地がある。CEBは、日本の航空輸送サービス市場に、効率的で、リーズナブル、安全かつ魅力的な旅行商品を提供したいと考えている」と表明、上記のように新鋭機導入を進めフィリピン⇔札幌（新千歳空港）線などの新路線就航計画も明らかにした。
なお、2017年、世界的な燃料価格の上昇という課題に直面したのにもかかわら ず、CEBの純利益は1 億5,200万米ドルに達した。また 2017年1月から12月までの乗客数は約2千万人に達した。
日本支社の住所と連絡先は以下の通り。
・住所: 東京都中央区日本橋茅場町 2-5-6 日本橋大江戸ビル7階
・電話： 代表 03-6264-8120 予約ホットライン（一般乗客専用） 03-6264-8120
・日本支社長：松本知彦氏（18年5月16日のセブ・パシフィック航空ニュースリリースより）。
CEBは、日本就航開始から10年目を迎え、日本－フィリピン間で週70便を運航 している。マニラ⇔成田・大阪・名古屋・福岡間、そしてセブ⇔成田間でサービスを提供しており、 エアバス A330 機と A320 機を利用している。
CEBの所有する機体の平均年数は5年未満であり、世界でも最も新しい機体を使用する航空会社のひとつである。現在の全65機の構成は、4 機が現行型のA321ceo、36機のA320、8機のA330、８機のATR 72-500、および 9機のATR 72-600 から成っている。2018年から 2022年の間に、さらに3機のA321ceo、32機のA321neo、7 機のATR 72-600 の受領を予定し いる。
2017年、CEBは、世界的な燃料価格の上昇という課題に直面したのにもかかわら ず、純利益は 1 億 5200 万米ドルに達した。また 2017年1 月から12月まで乗客数は約2千万人に達した。
日本支社の住所と連絡先は以下の通り。
・住所: 東京都中央区日本橋茅場町 2-5-6 日本橋大江戸ビル7階
・電話： 代表 03-6264-8120 予約ホットライン（一般乗客専用） 03-6264-8120
・日本支社長：松本知彦氏
（18年5月16日のセブ・パシフィック航空ニュースリリースより）。
CEBは、アジア有数の格安航空会社（LCC）でもある。現在、フィリピン国内線37路線と、アジア、オーストラリア、中東、および 米国への国際線26路線を提供していて、日本からは、フィリピン国内で有数の行楽地である島々をは じめ、マニラやセブを経由して東南アジア、グアム、オーストラリアといった都市へ簡単にアクセスできる。
CEB日本支社は、日本における事業活動やビジネス取引の拠点となる。団体 予約サービス、航空券販売、顧客サポートなどといった企業間における取引（B2B）や一般消費者と の取引（B2C）を通常業務として行いながら、日本でのマーケティング戦略とプロモーション活動も推 進していく。
日本支社長には松本知彦氏が就任。松本氏は、旅行 業界および航空業界において25年以上の経験を持つベテランで、カタール航空の国際貨物部門マネジ ャーや日本支社長を歴任したほか、最近ではタイガーエア台湾の日本地区支配人を務めた。
CEBは、日本就航開始から10年目を迎え、日本⇔フィリピン間で週70便を運航 している。マニラ⇔成田・大阪・名古屋・福岡間、そしてセブ⇔成田間でサービスを提供しており、 エアバス A330 機と A320 機を利用している。CEBの所有する機体の平均年数は5年未満であり、世界でも最も新しい機体を使用する航空会社のひとつである。現在の全65機の構成は、4 機が現行型のA321ceo、36機のA320、8機のA330、８機のATR 72-500、および 9機のATR 72-600 から成っている。2018年から 2022年の間に、さらに3機のA321ceo、32機のA321neo、7 機のATR 72-600 の受領を予定している。
CEBの貨物部門バイスプレジデントである、アレックス・レイエス氏は、「2017年には、フィリピン⇔日本間において 43万５千人以上がCEBを利用した。しかし、日本人旅行者の全体数と比べると、まだ成長する余地がある。CEBは、日本の航空輸送サービス市場に、効率的で、リーズナブル、安全かつ魅力的な旅行商品を提供したいと考えている」と表明、上記のように新鋭機導入を進めフィリピン⇔札幌（新千歳空港）線などの新路線就航計画も明らかにした。
なお、2017年、世界的な燃料価格の上昇という課題に直面したのにもかかわら ず、CEBの純利益は1 億5,200万米ドルに達した。また 2017年1月から12月までの乗客数は約2千万人に達した。
日本支社の住所と連絡先は以下の通り。
・住所: 東京都中央区日本橋茅場町 2-5-6 日本橋大江戸ビル7階
・電話： 代表 03-6264-8120 予約ホットライン（一般乗客専用） 03-6264-8120
・日本支社長：松本知彦氏（18年5月16日のセブ・パシフィック航空ニュースリリースより）。
CEBは、日本就航開始から10年目を迎え、日本－フィリピン間で週70便を運航 している。マニラ⇔成田・大阪・名古屋・福岡間、そしてセブ⇔成田間でサービスを提供しており、 エアバス A330 機と A320 機を利用している。
CEBの所有する機体の平均年数は5年未満であり、世界でも最も新しい機体を使用する航空会社のひとつである。現在の全65機の構成は、4 機が現行型のA321ceo、36機のA320、8機のA330、８機のATR 72-500、および 9機のATR 72-600 から成っている。2018年から 2022年の間に、さらに3機のA321ceo、32機のA321neo、7 機のATR 72-600 の受領を予定し いる。
2017年、CEBは、世界的な燃料価格の上昇という課題に直面したのにもかかわら ず、純利益は 1 億 5200 万米ドルに達した。また 2017年1 月から12月まで乗客数は約2千万人に達した。
日本支社の住所と連絡先は以下の通り。
・住所: 東京都中央区日本橋茅場町 2-5-6 日本橋大江戸ビル7階
・電話： 代表 03-6264-8120 予約ホットライン（一般乗客専用） 03-6264-8120
・日本支社長：松本知彦氏
（18年5月16日のセブ・パシフィック航空ニュースリリースより）。
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